一般財団法人 糧食研究会
The Food Science Institute Foundation
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糧食研究会の歴史
2.財団法人として発足 (大正9年/1920年〜)
糧食研究会が財団法人に
大正9年(1920年)は、戦後恐慌のため景気は著しく後退、食糧問題も抜本的な解決を見るに至らず本会の活動は益々重要となった。主旨に賛同するメンバーはさらに増加し、会員は特別会員・普通会員合計で936名となり、名誉会員として原敬(首相)と後藤新平男爵(東京市長)も加入した。

このように人材と資金が集まってきたので、同年10月2日の評議員会及総会でこれまでの任意団体を法人組織に改める決議をした。

大正10年(1921年)2月25日、林博太郎を会長、稲垣乙丙を専務理事とする財団法人として発足。稲垣乙丙は東京帝大の教授(応用気象学、農業物理学)としてのかたわら、糧食研究会の講師として全国を講演してまわり、食生活の改善知識の普及に努めた。

5年後の大正15年(1926年)には、名誉会員は床次竹二郎、男爵山本達雄、子爵渋沢栄一、子爵後藤新平、総理大臣若槻礼次郎、男爵田中義一、高橋是清、荒井賢太郎、水野錬太郎、元田肇の10名となった。


会の主要な出来事
国内外の出来事
大正9年(1920年)
3/13 幹部会にて東京帝大農学部内に研究実験室1棟を建築寄附することを決定
10/2 評議員会、総会、講演会を開催、財団法人とすることを決定
10/15 事務所を東京府荏原郡目黒村大字上目黒952番地、東京帝大農学部に移転
大正9年(1920年)
戦後の反動で株式・商品相場が軒並み崩落(戦後恐慌)
大正10年(1921年)
2/25 財団法人として認可
大正10年(1921年)
米殻法、米殻需給特別会計法公布
大正11年(1922年)
4/29 機関誌「糧食研究」に初めて「炊飯水加減説明書」の広告を掲載
大正11年(1922年)
低温殺菌乳が発売
大正12年(1923年)
4/3 文化麦の製造法特許確定、特許番号は第50111号
大正12年(1923年)
関東大震災。米「タイム」誌創刊
 
大正14年(1925年)
政府が米価調節を声明。普通選挙法公布
大正15年(1926年)
11 機関誌「糧食研究」第14号にはじめてパトローゲンの広告掲載
 
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